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自家消費型太陽光の導入を検討されている方は長谷川電気工業所におまかせ！
今回は自家消費型太陽光発電の仕組みと導入するメリットについてお話しさせていただきます。
自家消費型太陽光発電とは何か知りたい方はこちらを先にご覧ください。
１．メリット①電気代の削減
自家消費型太陽光発電の最大のメリットは電気代の削減です。
2021年の年末頃より電気代の値上げが続いています。
原因は主に燃料価格の高騰と円安にあります。世界的な化石燃料輸出国であるロシアとウクライナ間による国際情勢によって化石燃料の価格が高騰しました。
2か国間の問題が長期化している影響によって世界的に電気代が高騰することとなりました。日本も例外ではなく、国内のエネルギーの多くを火力発電で賄っているため国民に大きな影響を与えました。
さらに、円安によって輸入する際の費用が増加したことによって電気代の値上げが続くこととなりました。
特に電気の消費量が大きな法人にとっては痛手となっています。
自家消費型太陽光発電を導入すれば、発電した電気を自社で使用することによって電力会社から購入する電気の量を削減することができます。
また日中使い切ることが出来ず余った電気は余剰電力として電力会社に売電することができるため、収入として電気代に還元することができます。
今後も国際情勢や災害等の自社外の突発的な理由で電気代が高騰する可能性は十分考えられます。
環境に左右されることなく業務を遂行することができるように、自社で安定的に電源を確保できるかが今後の企業経営に大きく関係します。
その他にも電気代の削減方法はいくつかございます。
オフィスや工場で電気代の削減を検討されている方はこちらをご覧ください。
２．メリット②環境配慮への取り組みによる企業価値向上
自家消費型太陽光発電は、再生可能エネルギーである太陽光を利用して発電し、温室効果ガスの排出を大幅に削減できるシステムです。
これまで日本で主流の発電方法であった火力発電は、燃料の燃焼による排出ガスが問題とされていました。
しかし太陽光による発電は温室効果ガスの排出を伴わないため環境に負荷をかけません。
日本では「2050年カーボンニュートラル達成」を目標として掲げています。
カーボンニュートラルとは、二酸化炭素の排出量よりも吸収量が上回っている状態のことであり、国内の二酸化炭素の排出量が実質0であることです。
このような背景があることから大手企業を中心に企業の脱炭素にむけた取り組みが加速しています。
大手企業の中には、取引先の選定基準として脱炭素への取り組みが重視されることも増えてきました。
また、自家消費型太陽光発電を導入し二酸化炭素の排出量削減に貢献している企業はSDGsへの取り組みが活発であると社会的に高い評価を得ることもできます。
３．メリット③災害時の電力の安定供給
自家消費型太陽光発電と蓄電池を併用して導入すれば災害時でも安定して電力を使用することができ、企業のＢＣＰ対策にもなります。
自家消費型太陽光発電のみであれば発電した電気はその時にしか使用することができません。
しかし、蓄電池を併用して導入すれば日中発電した電気を蓄電池に貯めておくことで、発電できない夜間にも電気を使うことができます。
特に夏場や冬場など気温によって体調に影響を及ぼす時期は、夜間も空調などに電気を使用することが望まれるため、蓄電池が重宝されます。
中小企業のＢＣＰ（事業継続計画）に関してはこちらの記事をご覧ください。
４．まとめ
自家消費型太陽光発電を導入すれば電気代の削減に大きく貢献することができます。
長期的に企業の電気代を大幅に削減することができる有効な策となっております。
また、環境への貢献として企業価値の向上や災害対策としても活用することができます。
自社で導入した場合、電気代をどれくらい下げることができるのか気になる方はこちらからお問い合わせください。
今回もお読みいただきありがとうございました。
