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太陽発電には大きく分けて以下の3つの使い方があります。
1．全量売電型 2．余剰売電型 3．自家消費型
今回はその3つの中でどの使い方が最もメリットがあるのか、解説いたします！
１．全量売電型太陽光発電とは？
全量売電とは、太陽光発電で発電したすべての電気を売電することができる仕組みです。
これは2012年から開始した「固定価格買取制度（FIT）」により定められたものです。
＜FIT制度とは？＞
まずは、FIT制度について解説いたします。
FIT制度とは、再生可能エネルギーの固定価格買取制度（Feed-in Tariff）のことを指します。一般家庭や事業者が再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が買い取ることを国が約束する制度で、国内での再生可能エネルギーによる発電の普及を目的としています。発電方法や電力量によって定められた期間中は、単価を変えることなく電力会社が買い取ることが義務付けられています。
＜メリット＞
全量売電型のメリットは安定した収益を得ることができることです。
住宅用太陽光発電であれば、10年間、産業用太陽光発電であれば20年間FIT制度によって定められた売電単価で買い取ってもらえるので、長期的に安定した収益を得ることができます。
＜デメリット＞
全量売電型はFIT制度が開始した当初は高い売電単価で電力会社が買い取っていたため、利益が出やすいモデルでしたが、近年は下記のようにどんどん売電単価は低下しています。売電単価の低下により以前に比べ、利益は減少傾向にあります。
２．余剰売電型太陽光発電とは？
続いて余剰売電型太陽光発電について解説いたします。
余剰売電とは、下の図にあるように全量売電とは異なり、太陽光発電で発電した電気を自家消費した上で余った電気を電力会社に売電する仕組みのことです。
太陽光発電システムの出力が10㎾以上50㎾未満の場合、以前はFITで「全量売電」を認めていましたが、2020年より「地域活用要件」を満たさないとFITの認定を受けることができなくなりました。
この地域活用要件とは、自家消費率が30％以上、かつ、自立運転機能を備え災害時に活用できることと定められています。
この要件を満たせば、余剰売電として、自社で電気を利用しながら、余った分は売ることで利益を得ることができます。
３．自家消費型太陽光発電とは？
続いて3つ目は「自家消費型太陽光発電」です。
自家消費型とは売電はせずに、発電した電気をすべて自社で利用する方法です。
近年はこの自家消費型太陽光発電が注目を集めています。
その理由は「グリッドパリティ」にあります。グリッドパリティとは、売電価格と電力会社から電気を購入する買電価格が同じ価格、もしくは売電価格の方が安い状態を指します。
下記の図がグリッドパリティを示したものです。
太陽光発電の設置価格は普及が進んだことにより、FIT制度が始まった2012年と比べてかなり安価になっていますが、逆に技術進歩により単位設備当たりの発電量は多くなっております。それに伴い、発電単価が安くなり、電力会社から電気を買うよりも発電した電気を使う方がお得ということになり、初期投資額の回収年数も短くなってきています。
以前は、太陽光発電は売電により利益を得る「投資」のイメージが強かったかと思いますが、現在では自社つくった電気は自社で使う時代へと変わっています。
そして、他にも自家消費型太陽光発電には多くのメリットがあります。
自家消費型太陽光のメリットはこちらのコラムで解説しておりますので、ご覧ください。
４．どのモデルがよいのか？
3つの発電の方法についてご紹介してきましたが、結論としては「自家消費型太陽光発電」をおすすめいたします。
これは売電単価の低下により売電型太陽光発電の利益が出にくくなっていることや、自家消費型太陽が電気料金を削減する方法として有効であるからです。
自家消費型太陽光発電の活用による電気代削減についてはこちらのコラムで解説しております。
国としても今後より自家消費型太陽光発電を普及させていくための動きが高まっており、自家消費型太陽光発電の導入の際に活用できる補助金が準備されています。
５．最後に
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